![EMINEX[エミネックス]が選ばれる理由](https://www.lipro-gr.com/wp/wp-content/themes/lipro/exm/images/eminex_lp/title_choice.webp)
EMINEX[エミネックス]が選ばれる4つのポイント
「木造軸組造」と「重量鉄骨造」の2種類の工法で建築するリプロの不動産投資ブランドEMINEX[エミネックス]。
ワンルームマンションで展開する建築は総高10m以下において4層構成を可能にしており、
小規模な土地でも敷地の有効活用を実現します。
リプロの不動産投資ブランドEMINEX[エミネックス]が選ばれる、4つの理由をご紹介します。
POINT.01高利回りの工夫
EMINEX[エミネックス]の多くは、
表面利回りを5~6%
(都心部の場合は4~5%)程度に設定。
新築でこの利回りを確保できるのには理由があります。
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戸数の工夫
総高10m以下での4階建建築を可能にすることで、総戸数を増やし収益性を向上させます。天井高は、通常より若干低くなりますが、ワンルームであることに伴う入居者のニーズを考慮し、圧迫感のない空間設計を実現しています。
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建築単価の工夫
リプログループの建築専門会社である有限会社ジーエム・ビルドが「エミネックス」の建築工事を担当します。グループで一貫して施工まで実施することにより、建築単価を抑えることができます。
利回りアップの方程式
EMINEX[エミネックス]では、天井高の工夫により、従来型の『3階建9戸』から戸数が約3割増える『4階建12戸』を可能にします。1棟あたりの戸数増加に伴う建築コストも削減し、利回りアップを実現しています。※鉄骨造の場合
売買代金:13,200万円
| 戸数 |
9戸 |
| 年間収入 |
594万円 |
| 諸経費 |
29万円 |
| 返済額 |
546万円 |
| キャッシュフロー |
19万円 |
売買代金:13,200万円
| 戸数 |
12戸 |
| 年間収入 |
792万円 |
| 諸経費 |
39万円 |
| 返済額 |
546万円 |
| キャッシュフロー |
207万円 |
前提条件
□賃料 / 月額52,000円 □共益費 / 月額3,000円 □入居率 / 100%
□返済金利 / 1.5% □借入金額 / フルローン □返済期間 / 30年
□諸経費 / 賃料5%
POINT.02立地企画力
賃貸経営は、立地条件の良し悪しで大きく変わります。
リプロは豊富な経験と多彩なネットワークで、
EMINEX[エミネックス]に相応しい土地を
厳選しています。
リプロでは、地域密着の利点を活かし、様々な物件情報の中から交通の利便性・住環境・周辺家賃相場などを考慮し、収益性が高いと判断した立地のみを事業計画の対象としています。
厳選された立地だからこそ、高利回りで充分なキャッシュフローが得られ、ローリスクなマンション経営が可能になります。
POINT.03充実の設備
充実の設備が基本仕様になっているので、
リプロのEMINEX[エミネックス]は、
お引渡し後すぐの賃貸募集が可能になります。
設備はキッチン・ユニットバス・洗面化粧台・ウォシュレット便座・エアコン・照明器具など、充実した設備を基本仕様としているため、
お引渡し後に即賃貸募集が可能です。
上質で心地の良い空間設計だけでなく、クオリティの高い設備にもこだわり、
オーナー様のニーズはもちろん、常にご入居者様のライフスタイルに合わせた仕様選定を行っています。
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POINT.04アフターサービス
リプロのEMINEX[エミネックス]は
アフターサービスも充実。
保証期間内は保有コスト削減にも繋がり、
キャッシュフローが高水準で維持することができます。
リプロでは、お引渡し後のアフターサービスとして、構造耐力上主要な部分又は雨水の浸入を防止する部分等について担保責任を負います。また、瑕疵担保責任の履行に関する措置として住宅瑕疵担保責任保険を付保しております。保証期間内は保有コスト削減にも繋がり、キャッシュフローが高水準で維持できます。
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戸数の工夫
入退去の多いワンルームの場合、リプロならではのノウハウを活かし、立地や建物設備の面などで、入居者が満足する物件を提供することにより、競合物件との差別化を図ります。
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家賃保証
新築物件の場合は、不動産管理会社とのサブリース(一括借上)契約について好条件を獲得できる傾向にあります。そのため、オーナー様は安心して、安定した収入を得ることができます。
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融資条件
新築物件は融資を受けやすく、長期・低金利で借入できる場合も。家賃収入から返済等を差し引いた余裕を積み重ね、将来に備える資産形成を無理のない運用で、着実に目指します。
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修繕リスク
例えば、想定外の「雨漏り」や「給排水管の故障」が発生した場合などに、『住宅の品質確保の促進等に関連する法律』に基づく保証期間内であれば費用負担はありません。
※天災地変等、一部免責事項がございます。